医療費控除とセルフメディケーション税制、どっちがお得？賢い使い分けガイド

「家族の通院費がかさんだ年」もあれば、「病院には行かないけれど、ドラッグストアでよく風邪薬や湿布を買う」という年もありますよね。そんな時に知っておきたいのが、**「通常の医療費控除」と「セルフメディケーション税制（医療費控除の特例）」**の存在です。

この2つ、実は**「どちらか一方しか選べない（併用不可）」**というルールがあるのをご存知でしょうか？

「どちらを選べば節税効果が大きくなるのか」を判断できるよう、それぞれの特徴や見極めポイントをわかりやすく解説します。

まずは、2つの制度の基本的な違いを整理しましょう。

項目	通常の医療費控除	セルフメディケーション税制
対象となる費用	病院の診察代、治療のための市販薬、通院の交通費など	特定の成分を含む市販薬（スイッチOTC医薬品など）の購入費
控除を受けられる基準	原則、年間10万円超（所得200万円未満は所得の5%超）	対象の市販薬を年間12,000円超購入
最大控除額	200万円	88,000円
適用条件	特になし	健康診断や予防接種など、健康への「一定の取組」を行っていること

注意ポイント： セルフメディケーション税制は「軽い体調不良なら自分で手当てする人」を応援する制度なので、病院の診察代そのものは対象外となります。

「どちらか有利な方を選ぶ」ためには、以下のステップでシミュレーションするのが一番の近道です。

判断基準： 病院代の合計が10万円に届かないけれど、ドラッグストアでの「対象商品」の購入額が12,000円を超えているなら、**「セルフメディケーション税制」**の方がお得になります。
例えば、1年間で対象の市販薬を5万円分購入した場合、38,000円（5万円－12,000円）が所得から控除されます。

ドラッグストアで買い物をするとき、どれがセルフメディケーション税制の対象になるのか迷いますよね。見分け方はとても簡単です。

パッケージのマークをチェック：
多くの対象商品には、パッケージに「セルフメディケーション税制対象」という共通の識別マークが印字されています。
レシートの印をチェック：
購入時のレシートで、商品名の横に「★」や「セ」といった印がついているものが対象品です。レシートの下部に「★印はセルフメディケーション税制対象商品です」といった注釈が記載されているので、捨てずに確認しましょう。

いざ確定申告という時に慌てないために、日頃から以下の準備をしておきましょう。

レシートを分けて保管する：
「通院費（領収書）」と「ドラッグストアのレシート」を月ごとにまとめておくと、年末に集計しやすくなります。
「一定の取組」の証明書を保管：
セルフメディケーション税制を利用する場合、健康診断の結果通知や予防接種の領収書など、自分が健康管理に取り組んだ証明が必要になります（提出は不要ですが、明細書への記入が必要です）。
家族分を合算する：
医療費控除もセルフメディケーション税制も、生計を共にする家族全員分をまとめて1人が申告できます。家族の中で最も所得が高い人が申告すると、節税額が大きくなる傾向があります。

「10万円も医療費がいかないから諦めていた」という方も、セルフメディケーション税制なら12,000円のボーダーラインで税金が戻ってくる可能性があります。

まずは手元のレシートを見返して、対象商品の合計額をチェックすることから始めてみませんか？